産科婦人科学会理事長「新しい視点で配慮を」
レポート
2017年8月29日 (火)
水谷悠(m3.com編集部)
日本産科婦人科学会理事長の藤井知行氏は8月26日の定例記者会見で、都内の病院で2015年7月に30歳代の産婦人科後期研修医が自殺し、長時間労働が原因だったとして今年7月に労災認定されたことについて、「勤務環境の改善に全力を挙げてきたが、こういうことが起こったのは、やるべきことが残っているということだ。新しい視点での配慮をお願いしたい」と述べ、勤務環境改善に向けたさらなる努力が必要との認識を示した(8月13日付の声明は同学会のホームページ 、関連記事は『産婦人科後期研修医の自死、労災認定』、『産婦人科医の過労自死を受けて声明、学会・医会』を参照)。 藤井知行理事長 藤井氏は、これまでの取り組みによって、勤務環境は改善されてきているとの印象を持っていたとした上で、「今回の事例にはショックを受けた。単純な改善だけでなく、個々の若い医師へのメンタルケアの体制も、今までと同じ対策で十分かどうか」と述べた。また、「専門科を決める時期でもあり、若い医師に動揺を与えかねない。こういうことが続くと、産科診療が続けられなくなる」との危機感を表明。今後、医療機関の管理者に声明を送付し、勤務環境改善の努力を促...
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