m3.com トップ>医療維新>レポート>全日病、10年以上の医師対象に「総合医プログラム」開始

全日病、10年以上の医師対象に「総合医プログラム」開始

都内でのスクーリング中心、ゴールは「現場で一歩踏み出せる」

2017年11月13日 高橋直純(m3.com編集部)


全日本病院協会の猪口雄二会長は11月10日、東京都内で記者会見し、同会会員施設の医師に対し、「全日病総合医プログラム」を提供することを公表した。対象はおおむね10年以上の医師で、50万円程度と見込まれる受講料は各病院が負担する。2018年1月から受け付けを開始し、7月からスタートする(『「全日病病院総合医」を養成するわけ-猪口雄二・全日病会長に聞く◆Vol.2』を参照)。最短で1年間で取得できるが、勤務しながらであることから、1~3年での取得を想定している。全日病は年間40人程度の取得を見込んで...

この記事は会員限定コンテンツです。
ログイン、または会員登録いただくと、続きがご覧になれます。

インデックス(一覧

「医師少数区域」勤務、「働き方改革にも逆行」とけん制 2018/4/25

柔整「施術内容の本人確認」を2019年度中実施に向け検討 2018/4/24

倉敷中央病院、38人の専攻医集めるも「不安」残る 2018/4/23

「医師少数区域」勤務に「経済的インセンティブ」検討 2018/4/20

「『医師会の大義』の共有を」、日医・将来ビジョン委 2018/4/19

消費税「補填不足は病院で明白」、日病協 2018/4/17

手術・手技の報酬、「価値」「アウトカム」反映の検討が重要 2018/4/13

患者申出療養、新規申請なし 2018/4/12

男女を問わず、医師が勤務継続できる環境を 2018/4/10

救急・災害医療提供体制、議論始まる 2018/4/10

「他ができる仕事をなぜ医師が」、外国で指摘も 2018/4/10

山形大の“ドクターフィー”、最高は年間760万円 2018/4/9

「現場から過度に医療費が伸びない提案を」横倉・日医会長 2018/4/5

医療事故で刑事事件化、「軽率性」「未熟性」の傾向 2018/4/4

福岡地裁、保険医の登録取消処分の「執行停止」決定 2018/4/3

日本介護医療院協会が設立、記念シンポジウム開催 2018/4/2

ナショナルセンターの在り方、議論始まる 2018/4/2

自民「医師の働き方改革PT」、診療報酬の課題も議論 2018/4/1

全日病の総合医育成事業、定員40人に対し、既に半数の応募 2018/3/31

医師会員2割がアスリートの治療等に直接関与 2018/3/31