「女性活躍なくして産婦人科立ちゆかぬ」

日本産婦人科医会は2月14日に記者懇談会を開催し、2017年12月に公表した「産婦人科勤務医の待遇改善と女性医師の就労環境に関するアンケート調査報告」について、調査に当たった勤務医委員会の委員らが解説した。責任編者の一人の中井章人常務理事は「若い世代ほど女性の比率が高くなるし、調査結果からも明らかなように、女性の活躍がなければ産婦人科領域は立ちゆかない。『こういう工夫をすればやっていける』というものを、この調査から見いだしていきたい」と述べ、女性医師の就労環境向上の必要性を強調した（資料は日本産婦人科医会のホームページ）。 左から中井章人氏、関口敦子氏、木戸道子氏 調査は全国で分娩を取り扱う施設のうち、有床診療所を除く病院1043施設（2007年調査より238施設減少）を対象に、2017年6月9日から7月31日にかけて郵送で実施。72％の750施設から回答があった。 産婦人科勤務医数の推移では、2008年と比べて男性は2862人から2828人と減少傾向の一方で、女性は妊娠・育児中が413人から935人に倍増、非妊娠・非育児中も846人から1178人へと増加。勤務医委員会委員長の木戸道子...