産婦人科の専攻医は439人、2017年度比48人増

日本産科婦人科学会は3月3日、定例記者会見を開き、2018年度の新専門医制度の1次、2次登録者数は、計439人になったことを公表した。2017年度の391人と比べて、48人増加。内訳は1次登録408人、2次登録31人。同学会副理事長の八重樫伸生氏によると、過去5年間の医学部定員増に伴う専攻医の候補者数と比べた場合、産婦人科専攻医数はそれを上回っているという。定員は1126人だった。 産婦人科は、5都府県（東京、神奈川、愛知、大阪、福岡）のシーリング（専攻医の登録が過去5年間の採用実績を超えない）の対象外だが、2018年度の5都府県の専攻医は219人（49.9％）、それ以外が220人（50.1％）。2017年度の5都府県189人（48.3％）、それ以外202人（51.7％）と比べて、わずかながら5都府県の割合が増加した。 八重樫氏は、「専攻医が都市部に集まるのではないか、という指摘もあり、5都府県とそれ以外で比較したが、それ以外でも18人伸びている。また産婦人科の場合、都市部から地方に専攻医を回す専門研修プログラムを組んでおり、地方の医療を疲弊させないように、との配慮をしている」と説明し...