m3.com トップ>医療維新>レポート>全日病の総合医育成事業、定員40人に対し、既に半数の応募

全日病の総合医育成事業、定員40人に対し、既に半数の応募

第6回臨時総会で説明、30代~70代と年齢層は幅広く

2018年3月31日 橋本佳子(m3.com編集長)


全日本病院協会常任理事の井上健一郎氏は3月31日の第6回臨時総会で、2018年7月から全日病が開始する総合医育成事業に対し、現時点で既に40人の定員の約半数の応募があると説明した。年齢は40、50代が中心だが、30代から70代にわたる。病院院長も少なくないという。募集期間は3月1日から5月31日まで。研修開始は7月14日から。総合医育成事業は、外国人技能実習生の受け入れ事業、介護医療院協議会の組織と並んで、全日病が2018年度から開始する三大新規事業の一つ。高齢患者が増加する中、幅広い診療能力を...

この記事は会員限定コンテンツです。
ログイン、または会員登録いただくと、続きがご覧になれます。

インデックス(一覧

23のサブスペ連動研修、「4月開始」は見送り 2019/3/22

時間外・休日の病状説明を選定療養として提案へ、日病協 2019/3/22

既卒合格率56.8%、100%は2校、2019年医師国試 2019/3/20

ロボット支援手術、多いほど消費税補填不足が大 2019/3/20

赤ひげ大賞受賞は「今後も頑張れという意味」 2019/3/18

「医師法21条の解釈、従前と変わらず」医療法務研究協会懇談会 2019/3/14

訪日外国人の診療価格「一般的ケースは1.3倍」 2019/3/12

日医「技術進化でオンライン診療は対面診療に近づく」 2019/3/4

12の国立大学病院で消費税補填不足と試算 2019/3/2

東京五輪・パラ、競技会場敷地内は全面禁煙 2019/3/1

ワクチン納品遅れを把握する仕組みを6月にも稼働へ 2019/2/28

インフル治癒や陰性の証明「ナンセンス」 2019/2/28

「二次医療圏の考え方を整理しないと」四病協 2019/2/27

厚労省、公開会議は原則「ペーパーレス化」 2019/2/27

「進捗は工程表通り」オンライン資格確認など2020年度本格稼働 2019/2/27

医師法21条通知、佐々木厚労省医事課長が解説 2019/2/25

「得点調整根絶へ」、東京医大受験料返還訴訟で初弁論(2019/2/25訂正) 2019/2/22

「マイナンバーで保険証」報道は事実誤認、日医 2019/2/21

「死体外表に異常所見なし」でも警察への届け出対象 2019/2/21

妊産婦の保健・医療体制に対する検討会が発足 2019/2/18