HPVワクチン「国の意思決定に必要なデータそろう」 - 鈴木貞夫・名市大公衆衛生学教授に聞く◆Vol.2

――なぜ今回のような調査が他の地域で行われず、名古屋市で実施されたのでしょうか。 恐らく「結果が出るのが怖かった」のではないでしょうか。 「名古屋市のアンケートデータはオープンにしており、誰もが解析可能です。何らかのご意見があれば、ぜひお寄せいただきたい」と鈴木貞夫氏は語る。 ――疫学調査の実施に当たっては、一定の仮説を立てると思いますが、先生はどんな結果が出ると想定していたのですか。 過去の知見から、ワクチン接種の有無で症状の発症率に大きな差は出ないだろうと想定してはいました。ワクチン接種群で症状のある人が積極的に回答すると考えられるなど、バイアスが出る可能性もありましたが、そもそも今回のような研究が行われないこと自体が問題であり、誰かがやらなければいけない調査だと思っていました。今回発表した論文の最後の「acknowledgement」では、河村名古屋市長にお礼を述べています。このような調査は、行政のリーダーシップがないとできないでしょう。 ――HPVワクチンに関する疫学的な研究については、そのほか厚生労働科学研究費補助金研究「子宮頸がんワクチンの有効性と安全性の評価に関する疫学研...