「HPVワクチン接種、一刻も早く積極的勧奨、再開を」

日本産科婦人科学会理事長の藤井知行氏 日本産科婦人科学会理事長の藤井知行氏は、6月18日に開催したメディア向けの「子宮頸癌とHPVワクチンについての勉強会」で、「HPVワクチン接種の積極的勧奨の差し控えから5年が経過した。この間にも、若い方が子宮頸癌に罹患し、命を落としていく。子宮頸癌はワクチンで防ぐことができる疾患。再開するか否かは、科学的に考えて判断すべきであり、それ以外の要素が入ることは理解できない」と述べ、積極的勧奨を引き続き求めていく方針を表明した。 HPVワクチンをめぐっては、副反応が生じたとして被害救済を国と製薬会社に求める裁判も進行中だが、藤井理事長は、「法律家に医学的判断が可能なのか」と疑問を呈し、あくまで有効性と安全性に関するエビデンスをベースに再開の可否を判断していくべきとした。2013年6月のHPVワクチンの積極的勧奨の差し控えから5年。それ以前は対象年齢の接種率は8割を超えていたが、今は1％以下にまで下がっている。 （提供：喜多村氏） 藤井理事長のあいさつの後、婦人科腫瘍や疫学の専門家らが登壇。HPVワクチンの有効性や安全性、海外での接種状況などについて、国内...