新たな「重症度、医療・看護必要度」は妥当、四病協・島氏

四病院団体協議会は6月20日の記者会見で、2018年度診療報酬改定で定義や判定基準に変更が加えられた「重症度、医療・看護必要度」について、会員病院を対象に行った調査結果を発表した。調査を担当した日本病院会副会長の島弘志氏は、新たに作られた「重症度、医療・看護必要度II」と「I」の該当患者割合の差のかい離が小さいことから、「妥当な制度だと思う。きちんと設計されている」との見解を示した。従来の7対1入院基本料に当たる急性期一般入院料1の「該当患者割合30％以上」を満たしていたのは、200床以上の374病院のうち84.0％の314病院だった。 日病副会長の島弘志氏 調査は2018年3月19日から5月25日に、新制度での該当患者割合や、傾向を把握するために4445の会員病院に実施。809病院から回答があり、「2017年10から12月のデータが必要度IおよびIIについて全て揃っていること」、「2018年3月時点の届け出入院料を回答していること」などの条件を満たした582病院について集計した。 「重症度、医療・看護必要度I」では、200床以上で30％以上が374のうち314病院と大半を占めたが、2...