「医師と個別に契約書」「専門医も総合的なマインドを」

金沢市で開催された第68回日本病院学会で6月28日、「今後の医療・介護の行方～地域・包括医療・ケアを中心に～」をテーマに、特別シンポジウムが開かれ、医療関係団体のトップら4人が登壇。地域医療・介護の提供体制そのものよりも議論になったのは、その担い手である医師の働き方や求められる医師像だ。 働き方改革関連法案が今通常国会で成立、医師の働き方改革は急務。地域包括ケアシステムの構築に当たっては、その担い手、また専門分化した医療を補うため総合診療的なマインドを持つ医師が求められている。昨今の医療情勢を反映した議論になった。 「今後の医療・介護の行方～地域・包括医療・ケアを中心に～」には、4人の演者が登壇。 特別シンポジウムに登壇したのは、日本医師会会長の横倉義武氏、日本病院会会長の相澤孝夫氏、全日本病院協会会長の猪口雄二氏、地域包括ケア病棟協会会長の仲井培雄氏。司会は、全国自治体病院協議会の前会長で、赤穗市民病院名誉院長の邉見公雄氏が務めた。 相澤氏は、自身が理事長を務める社会医療法人財団慈泉会の相澤病院（長野県松本市）では、医師一人一人と業務内容と給与を記載した契約書を交わしていることを紹介...