男女共同参画は「まともな働き方を基盤に」

自治医科大学名誉教授の桃井真里子氏 自治医科大学名誉教授の桃井真里子氏は、10月26日に開催された日本学術会議公開シンポジウム「医療界における男女共同参画の推進と課題～日本学術会議幹事会声明をふまえて～」で基調講演し、「今、本当に必要なのは（男女は関係ない）まともな働き方を基盤にした医療体制を考えること」と述べ、「まず医師を増やす、そして医療の量が適正かを国民も必死になって考える必要がある」と訴えた。 桃井氏は基調講演で、日本の医療の現状を諸外国と比較。人口当たりの医師数がOECD平均の0.7倍にかかわらず、国民一人当たりの受診数は約2倍であり、人口当たりの高額医療機器数が諸外国の中で突出して多いことを指摘した。 桃井氏は日本の医療を、「国民にとっては極めて安心できる医療を、少ない医師が必死で提供している」と説明し、「医療費削減に向け医師の数の抑制をしてきたが、人件費の抑制よりも、医療の内容の精査が必要だ」と強調した。 OECDデータからみる日本の医療 1）健康指標は世界一 2）高質な医療へのアクセスは極めて良い＝受診が多い 3）診療の質とアウトカムのバランスに課題 4）慢性疾患の診療...