医師の地域偏在解消、「救急医の養成強化が急務」

東京医科歯科大の大友康裕氏 東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科救急災害医学分野教授の大友康裕氏（同大学医学部附属病院副病院長・救命救急センター長）は11月15日、同大学が開いた記者懇談会で講演し、医師の地域偏在を解消する有効策として、救急科専門医の養成強化が急務と改めて訴えた。日本救急医学会が2016年に実施した調査の結果として、救急医が3.5人以上いる病院では常勤医が増加する傾向にある状況などを示しながら、救急科専門医が救急当直を担う体制があれば他の診療科医師の負担軽減につながり、特に医師不足が顕著な地方の自治体病院でも常勤医が増えると強調した（日本救急医学会の2016年調査結果などは、『「医師に選ばれる」病院に「救急医の充実」』を参照）。 大友氏は、医師の地域偏在解消のために取り組んだ医学部の定員増などのさまざまな施策で良い結果は出ていないと指摘。「医師不足が顕著なのは地方の中核市ではない地域に位置する自治体病院であり、公的な病院は救急診療をしなければならず、それが大変な負担になっている。一方、救急の体制がしっかりしているところでは、他の診療科医師数も増えている」と述べ、救急科...