オンライン診療料、迫井審議官が改定の真意語る

厚生労働省審議官の迫井正深氏は12月9日、都内で開催された第1回公開オンライン診療研究会のシンポジウムで、2018年度診療報酬改定で新設されたオンライン診療料について、「いろいろな批判、不満があることは承知している」と受け止めつつ、対象疾患に制限を加えたりするなど、慎重な対応をしたのは、「オンライン診療は、基本的な診療技術。内科学の教科書を変えなければいけないほどの話だと思う」との考えから、その影響の大きさを鑑みた上での判断だったとした。 「緊急時に30分以内に対応」という施設基準を設けたのは、オンライン診療料は、離島や僻地などでの遠隔診療ではなく、「日常診療で使うコンセプト」として導入したためだと説明。「診療報酬上でインセンティブを付けるのは、ものすごく現場に効く。一気にドライブがかかって、山のようにサービスが提供され、日本の医療ががらりと変わってしまう可能性があるからだ」と述べ、慎重な点数設定になったとし、「診療報酬の怖さを分かってもらいたい」と理解を求めた。 さらに迫井氏は、「大事な技術であることは、否定されていない。ぜひ日本の医療界できちんと受け止め、何よりも各診療領域の学会で...