若手医師が考える偏在対策への答え◆Vol.6

地域ごと、診療科ごとの医師偏在解消の必要性が叫ばれて久しいが、いまだに解決に向けた決定打は見つからない状況だ。「今どきU35ドクター調査2018」の結果では、35歳以下の若手医師の多くが偏在解消に「一定の強制力」が必要と考えているようだ。2013年と2016年に実施した調査の結果との比較も紹介する。 Q、診療科や地域による医師偏在を解消するため、厚生労働省や都道府県などの行政、公的機関が「一定の強制力」を発揮する必要性について、どうお考えですか。 最多の回答は「ある程度必要」（48.5％）、で「必要」（14.7％）と合わせると半数以上が「一定の強制力」の必要性を認めているとの結果になった。一方、「不要」（16.3％）と「あまり必要ではない」（15.3％）を合わせると3割以上は強制力に頼るべきではないとの考えであることも分かった。 過去に実施した今どきU35ドクター調査との比較では、「一定の強制力」に対する考えの割合が大きく変化していないという状況が分かった。 まずは質問項目が同じ2016年調査との比較。回答割合の微増、微減が認められるもののほぼ横ばい。質問項目が「賛成」「反対」「分から...