東京五輪・パラリンピック、医療行為の責任は組織委でカバー

スポーツの大会には選手や観客の負傷や病気がつきもので、医療提供体制の整備は欠くことができない。大規模な国際大会ともなれば、動員される医師ら医療従事者の数も増え、さまざまな調整が必要となる。2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けては、同組織委員会大会運営局医療サービス部が体制の整備を進めている。競技会場や選手村などに診療所や医務室を設置し、 選手や役員など全ての大会関係者と観客への医療などを担当する。それぞれの責任者は組織委員会の職員として勤務し、医療行為の責任は組織委員会が負う仕組みを構築する。 各会場責任者の医師は組織委職員として報酬 組織委員会が医療提供体制を整備する必要があるのは、43の競技会場と選手村、練習会場、国際オリンピック委員会（IOC）や国際パラリンピック委員会（IPC）の関係者が宿泊するホテル、報道関係者の拠点となるメインプレスセンター・国際放送センター（東京ビッグサイト）と多いが、組織委員会医療サービス部長の宮本哲也氏は、「一番は競技中の選手の事故が大きな事象として想定されており、それに対する医療体制を敷くのが優先度の高い事項として考えている」と説明する。...