「サブスペ、乱立は避けるべき」、一部の領域に不要論

厚生労働省の医道審議会医師分科会医師専門研修部会（部会長：遠藤久夫・国立社会保障・人口問題研究所所長）が2月22日に開かれ、サブスペシャルティ領域の乱立に多くの委員が懸念を呈し、その整備基準を明確にし、国民にとって分かりやすい制度にすべきだとの意見が続出した。 内科、外科、放射線科の3つの基本領域で、この4月から計23のサブスペシャルティ領域の連動研修が予定されているが、老年病や消化器内視鏡など複数の領域について、そもそもサブスペシャルティ領域としてふさわしいか、厳しい目が向けられた。 日本医師会常任理事の釜萢敏氏は、「日本専門医機構が認定するサブスペシャルティの整備基準が、まだ十分整備されていないと申し上げざるを得ない。連動研修については、少しでも早く養成するため、研修を少し前倒しした方がいいというのは理解できるが、整備基準が明らかになった段階で研修内容を精査して、後から（サブスペシャルティ領域の単位として）認めればいいのであって、連動研修が始まるから検討を急がなければいけないのは本末転倒」と述べ、「場合によってはやり直すことも必要」と指摘した。 聖路加国際病院副院長の山内英子氏も、...