産婦人科と他科の情報共有不十分、日産婦・中井氏「深刻」

厚生労働省は4月17日、妊産婦の医療や健康管理について実施した実態調査の結果概要を第3回「妊産婦に対する保健・医療体制の在り方に関する検討会」に提示した。調査対象となった1916人のうち38.4％が「妊婦健診以外で、産婦人科以外の診療科にかかった」と回答し、そのうち58％が「産婦人科以外の医師からの情報提供や指示はなかった」と回答した。 日本産科婦人科学会代議員の中井章人氏は「この結果は深刻だ。患者に伝えても、それが産婦人科医に伝わるときは患者の言葉になっていて、正確性がない。母子手帳などの、他科の医師から産婦人科医に連絡できるようなツールなどもご検討いただければと思う」と指摘した（資料は厚労省のホームページ）。この日の会議では自治体の妊産婦支援の取り組みなどについてヒアリングも行った。次回以降、これまでのヒアリングや議論を基に論点整理し、5～6月ごろの取りまとめを目指す。 調査は3月20日から3月29日にかけて実施。分娩を取り扱う病院と有床診療所をそれぞれ250 施設、計500 施設を抽出し、外来受診・入院した妊産婦に対して調査実施案内を配布。妊産婦自身がウェブで回答するよう依頼した...