CTやMRIの共同利用拡大、診療側は慎重姿勢

中央社会保険医療協議会総会（会長：田辺国昭・東京大学大学院法学政治学研究科教授）は6月26日、2020年度診療報酬改定に向け、「医療機器の効率的かつ有効・安全な利用について」を議論（資料は、厚生労働省のホームページ）。 （2019年6月26日の中医協総会資料） 厚生労働省は、CTやMRI、ポジトロン断層撮影の共同利用の検討を求めたが、診療側は、「CTやMRIは一般的な診断機器として普及しており、高い診断能を有している。それががんなどの早期発見や大病院での侵襲性の高い検査を減らすことにつながっている。共同利用は重粒子線治療などの高額機器に限るべき」（日本医師会常任理事の松本吉郎氏）など、慎重な検討を求めた。 厚労省は超音波検査については、「高度化および多様化が進む中、その評価をどのように考えるか」と提起。松本氏は、「通常診療で広く実施されている。患者に必要な医療が提供されるようにすべき」と述べたほか、「高機能の機器に高い点数を付けることが、かえって高い機器の導入をあおっている」とも指摘した。 全日本病院協会会長の猪口雄二氏は、「共同利用については、賛成も反対もしない」と述べたものの、「救...