OSCE公的化、大学・教員の負担が課題

厚生労働省の医道審議会医師分科会（会長：中谷晴昭・千葉大学理事・副学長）は8月1日、前回に引き続き「シームレスな医師養成に向けた取り組み」について議論した。この日は「共用試験OSCEの公的化」と「Student Doctorを公的に位置付けた場合の診療参加型臨床実習」がテーマで、前者ではどのように試験を標準化するかなど、後者では責任の所在や補償などが論点となった（前回会議は、『医学生による医行為の「法的担保」、早ければ年内結論』を参照。資料は、厚労省のホームページ）。 6月19日の前回会議で、CBTを公的化する方向性にはおおむね賛同が得られた。厚労省はOSCEについても、CBTと同様に公的な位置付けを持たせることを提案。CATO（公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構）がOSCEの現状について説明し、議論は指導や試験の実施にあたっての負担・客観性の担保に関心が集まった。 日本大学名誉教授で公益財団法人一新会理事長の澤充氏は「シミュレーターを使うことでかなり客観的にできるのではないかと思う」と指摘。参考人のCATO事業担当副理事長、齋藤宣彦氏は「難しいのは、OSCEはそもそもシミュ...