急性期、救急遠隔医療、質の向上と働き方改革の“一石二鳥”狙う

盛岡市で開催された第23回日本遠隔医療学会学術大会で10月5日、シンポジウム「急性期遠隔医療、救急医療と集中治療への挑戦」が企画され、時間との闘いとなる急性期医療、救急医療の分野で、患者の病院到着前にCTや心電図などのデータを伝送することで、治療開始までの時間を大幅に短縮したりするなど、医療の質向上につながるデータが蓄積しつつあることが報告された。不要不急の救急搬送も避けることができ、医師の働き方改革につながるメリットもある。しかしながら現時点では、診療報酬上での評価はごく一部に限られ、コストをどう賄い、持続可能な遠隔医療体制をいかに構築するかが課題であることも浮き彫りになった。 本シンポジウムの座長を務め、日本遠隔医療学会会長の近藤博史氏（鳥取大学医学部附属病院医療情報部長）は、「遠隔医療は、今まで主に慢性疾患を対象に動いていたが、急性期医療の分野でも非常に有効であることが見えてきており、広がりを見せている。保険収載もしていただきたい」と企画趣旨を説明。4人の演者による事例紹介後、「おしどりネット」（鳥取県医療連携ネットワークシステム）の自験例を踏まえつつ、既存の地域医療連携システム...