デジタル療法、指針と医師の対応が適正使用のカギ

盛岡市で開催された第23回日本遠隔医療学会学術大会の10月6日のワークショップ「デジタル療法」で、同学会治療アプリ・デジタル療法分科会の分科会長を務める佐竹晃太氏（日本赤十字社医療センター呼吸器内科）は、「デジタル療法の適正使用に関するステートメント」を作成・起案予定であることを説明した。 高崎健康福祉大学教授の東福寺幾夫氏は、日本禁煙科学会で、禁煙のオンライン診療に関するガイドラインのたたき台を来年に作成予定であることを紹介。 デジタル療法とは、2014年11月施行の薬事法改正（現医薬品医療機器等法、薬機法）で、薬事承認の対象になった療法。診断等に用いるスマートフォンのアプリなどの単体プログラムも、医療機器として製造販売の承認・認証等の対象となった。 総合討論では、佐竹氏が代表取締役社長を務める（株）CureAppが、慶應義塾大学呼吸器内科と共同開発したニコチン依存症治療用アプリ「CureApp禁煙」が治験を終え、薬事承認申請中であることが紹介された。同社の非アルコール性脂肪肝炎（NASH）治療用アプリ「NASH App」も現在、治験中。 デジタル療法について、佐竹氏は「デジタル機器...