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医療機関など一斉検査「プール方式」採用可能に

レポート 2021年1月15日 (金)  小川洋輔(m3.com編集部)

厚生労働省は1月15日、厚生科学審議会感染症部会(部会長:脇田隆字・国立感染症研究所所長)で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の行政検査について、複数の検体を同時に調べる「プール方式」を認める方針を示した。医療機関などでは、無症状者に対する抗原定性検査も認める。感染症部会で了承されたため、近く具体的な検査手法などの指針を示し、各自治体や保健所へ通知する(資料は厚労省のホームページ)。 感染研が5検体と10検体のプールでそれぞれ6種類の試薬で検査結果を比較したところ、検査法や試薬によって、判定結果の不一致が一定程度発生し、特に10検体プールでは偽陰性と判定されるケースが高頻度で認められた。ただ、陽性率が低い場合、個別検査と比べて検査機械の稼働時間を半減できるなど、短時間で多くの検体を調べることができる利点がある。 感染症部会で示された資料 厚労省は(1)今後策定する指針を満たす、(2)検査実施機関が衛生検査所登録をしている、(3)外部精度管理の調査を受検している、または受検予定である――を条件に、各自治体の行政検査にプール方式を採用することを認める考えを示した。 陽性率が高い...