都が「スーパー総合周産期センター」構想打ち出す◆Vol..14

東京都周産期医療協議会は11月28日、2008年度第3回会議を開き、母体搬送問題の解決策として、母体搬送を3分類し、その上で母体救命が最優先される患者を受け入れる「スーパー総合周産期母子医療センター」として位置づける構想を打ち出した（図1、「スーパー総合周産期母子医療センター」は正式名称ではなく、愛育病院院長の中林正雄氏が本会議で用いた呼称だが、以下、便宜上、「スーパー総合周産期センター」とする）。 これは同協議会会長で、昭和大学産婦人科主任教授の岡井崇氏の提案。「母体も胎児も助けるのが基本だが、NICU不足で搬送先探しに時間がかかっているのが現状。母体の救命を優先すべき事例については、まず受け入れ、その後に搬送先を探すという発想であり、最低限の救急対応ができる施設を受け入れ先とする」という考えに基づく。 母体搬送を、「A 妊産褥婦救命が必要」（意識消失など）、「B 産科緊急疾患」（常位胎盤早期剥離など）、「C 胎児・新生児管理のための緊急搬送」に3分類。従来はＣのルートで搬送されるのが一般的だったが、AやＢのルートも想定、都内に9カ所ある総合周産期センターのうち、3-4カ所を「スーパ...