サステナブルな産科医療を目指して

　働き方改革の議論が始まって久しい。改正労働基準法が2019年4月から施行され、労働時間の上限が規定された。2019年4月から大企業に適用され、2020年4月から中小企業にも適用された。医師に関しては労働時間が長いことが知られており、医療の崩壊が懸念されたことから2024年3月まで適用が猶予されている。医師全体の働き方改革については、厚労省の検討会により継続的に検討がなされている。 　かねてより日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は分娩機能の集約化などの働き方の提案を続けてきた。しかし、実現可能かどうかを評価する客観的な指標はない。個人の試案として全国の分娩数が集約化により賄えるかどうか試算した。現状の長時間労働の実情も取り上げながら報告する。...