高所得国の出生時平均余命が低下傾向

経済協力開発機構（OECD）に加盟する18カ国の高所得国を対象に、2014-16年の平均余命の動向を後ろ向き観察研究で検討。出生時、0-65歳、65歳以上の平均余命および出生時平均余命の変化に対する死因の寄与を評価した。 2014-15年に女性の平均余命が低下したのは18カ国中12カ国で、男性の平均余命が低下したのは11カ国だった。出生時平均余命が低下したほとんどの国では、65歳以上の死亡率の動向と呼吸器疾患、心血管疾患、神経系疾患精神障害に関連した死亡の動向が寄与していた。米国では、他と比べて平均余命低下が0-65歳の若年層に集中しており、薬物過量投与などの外因が大きな影響を及ぼしていた。...