米の再入院削減策による死亡リスク増加見られず

米国で2008-16年のメディケア受給者の再入院削減プログラム対象疾患による入院（心不全377万2924件、急性心筋梗塞157万113件、肺炎313万1162件）を対象に、退院後30日以内の急性期医療（入院、経過観察室、救急外来）の利用の有無による死亡率をコホート試験で検討した。 その結果、リスク調整後の退院後30日死亡率は心不全で年間0.05％増加、急性心筋梗塞で年間0.06％減少、肺炎で有意な変化はなかった。心不全の死亡率増加は退院後に急性期医療を全く利用しなかった患者によるもので（年間増加率0.08％）、経過観察室または救急外来を利用した患者では増加しなかった。 ...