低所得国の子宮頸がん死亡率、WHOの戦略で約99％減と推定

低所得国と低中所得国78カ国を対象に、世界保健機関（WHO）が提唱する子宮頸がん撲滅戦略が死亡率改善にもたらす効果をモデル分析で検討した。 9歳女児へのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種率90％、生涯2回（35歳と45歳）の検診受診率70％、浸潤前病変と浸潤がんの治療率90％を想定したトリプル介入戦略では、子宮頸がんの年齢標準化死亡率が現状と比べて2030年までに34.2％（検診1回でも同等）、2120年までに98.6％（検診1回で97.9％）減少すると推定された。 ...