居住環境に緑地が多いほど小児IBD発症リスクが低下

1991年4月から2014年3月までにカナダ・オンタリオ州の病院で出産した母親とその児271万5318組を対象に、居住環境での緑地曝露が小児炎症性腸疾患（IBD）リスクに及ぼす影響を後ろ向きコホート研究で検討。衛星データに基づく正規化植生指標を使用して緑地量を評価した。追跡期間中に3444件のIBD診断が確認された。 混合効果コックス比例ハザードモデル解析の結果、小児期居住環境の緑地の四分位範囲の増加に18歳までの小児IBD発症リスク低下との関連が認められ（調整後ハザード比0.77、95％CI 0.74-0.81）、この関連は潰瘍性大腸炎（同0.72、0.67-0.78）およびクローン病（同0.81、0.76-0.87）でも有意だった。緑地の四分位数の増加に線形用量反応が見られた（P＜0.0001）。妊娠中の緑地曝露と小児IBDに関連は見られなかった。 この記事への読者の皆様（医師）からのコメントを募集しています。（こちらから投稿していただくコメントは実名での投稿になり、匿名で投稿できるDoctors Community・カンファレンスとは異なります。また、全てが採用されるものではあ...