高齢者の運動機能低下に死亡との関連

英国の公務員から成るWhitehall II研究に参加し、2007-09年（平均年齢65.6歳）、2012-13年、2015-16年に運動機能を測定した6194例を対象に、運動機能低下と死亡との関連を前向きコホート研究で検討。運動機能に関する客観的尺度（歩行速度、握力、椅子立ち上がりテスト）と自己報告尺度［SF-36の身体的側面のQOLサマリー（PCS）スコア、基本的および手段的ADLの制限］を用いて、2007-19年の全死因死亡との関連を評価した。 平均追跡期間10.6年で、2007-09年（計5645例中死亡610例）の男女別の各運動機能尺度が1標準偏差低下した場合、歩行速度で22％、握力で15％、椅子立ち上がりテストで14％、PCSスコアで17％死亡リスクが上昇した。基本的および手段的ADLに制限があると死亡リスクが30％上昇した。死亡前10年間の運動機能尺度の変化を解析すると、死亡者（484例）の方が生存者（6194例）よりも各運動機能が不良だった。 この記事への読者の皆様（医師）からのコメントを募集しています。（こちらから投稿していただくコメントは実名での投稿になり、匿名で投...